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デジタル製品

2017年も目が離せないアップルイヤーか、注目すべきトピック--Appleニュース一気読み

2016/12/28 11:00
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 12月20日~12月26日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

2017年のアップル新製品うわさまとめ-歴代最高の1年になるかも
2017年のアップル新製品うわさまとめ-歴代最高の1年になるかも

 毎週CNET Japanで配信されてきたAppleニュースのまとめをお伝えしてきた「Appleニュース一気読み」。今回が2016年の最終号となる。1年間のご愛読に感謝するとともに、2017年も引き続きよろしくお願い申し上げたい。

 筆者が米国でAppleを中心としたテクノロジ企業を取材し始めたのは2011年。今年で5年が過ぎた。2011年からの5年間は、米国におけるインターネットアクセスがPCからスマートフォンへ移行してきた期間に一致し、筆者が日本から拠点を移した理由もそこにあった。

 その中で、iOS/iPhoneを開発するAppleと、Androidを開発するGoogleは、世界のモバイル市場において非常に重要な役割を果たしてきた。

 たとえばモバイル決済やコミュニケーションなど、日本からすればさほど目新しい話題ではない面もあるが、それだけモバイルに遅れていた米国が急速に追いついてきた5年間といえる。そして、米国主導のスタンダードが世界に広まっていく中で、プラットフォーマーとなったAppleは、重要な企業であり続けた。

 2016年に最も注目すべきAppleのトピックは、iPhone 7でもiPad Proでもなく、Appleの売上高第2位のカテゴリが、iPadからサービス部門に移ったことだ(2016年第2四半期)。ハードウェアは注目を集めるが、その影で、拡大するサービス部門の動きをきちんと見ていく必要があるだろう。

 それでもAppleの売上高の80%以上はハードウェアによるものだ。2017年も引き続き、ハードウェアを中心とした話題が中心となる。

2017年はiPhone10周年

 iPhoneは2017年に10周年を迎える。2016年は小幅な変更に留まった点を、発展の限界とみるか、2017年の刷新に向けた助走とみるか。有機ELディスプレイの搭載、ホームボタン廃止、ワイヤレス充電など、これまで噂されてきた新機能が新しいデザインにパッケージされる可能性に期待が集まる。

 iPadは2016年、PCの代替という新たな役割が与えられた。購入から5年以上たつ膨大な数のWindows PCからのリプレイス需要を喚起する一方で、iPadがPC的な立ち位置を確立すると、より長い買い換えサイクルの成立を助けることにもなる。2017年はより魅力的な製品の登場とProのラインアップ強化が期待される。

 Macについては、MacBook Proの刷新が不調に終わった。デザインこそ刷新されたが、バッテリデザインの刷新や最新チップセットによるポート類の更なる強化など、積み残した課題がいくつもある。またデスクトップは結局、2016年の刷新はなかった。

 Apple Watchは、日本でSuica/iD/QUICPayを使ってみて、当面のキラーアプリはApple Payであるという結論を2016年に得た。日本以外の地域では、利用できる店舗の急拡大や交通機関での利用拡大がなければ、引き続きアクティビティトラッカーに押される展開になるだろう。

 こうしたハードウェア面について、引き続きAppleに対する期待と評価を決定づけるものになるだろう。しかし前述の通り、サービス面での売上拡大は、Appleという企業の緩やかな転換を示すものだ。

 加えて、Appleだけでなく、シリコンバレーの企業を取り巻く外部環境の変化も注意深く見ていかなければならない。

「Appleは米国で製品を製造せよ」--今後の展開は?

 Appleは2016年8月、欧州連合(EU)から145億ドルの追徴課税を課され、12月にEUを逆に提訴して反撃に出ている。

 アイルランドでの雇用創出と低減税率の取引は、シリコンバレー発のグローバル企業にとって常識となっているが、企業の国籍とビジネス地域、そして租税の問題については、ドナルド・トランプ次期大統領も指摘しているポイントだ。簡単に言えば、より多くの税金と雇用を米国にもたらせという話だ。

 そのトランプ氏の政策も、米国内外でのAppleの活動に対して影響を与えうる外的要因だ。トランプ氏は米国でApple製品を製造せよという主張を持っており、Apple製品の多くを製造する鴻海も「可能だ」と答えるなど、米国での製品製造に関して外堀を埋める動きも見られる。

 加えて、米国に次ぐ第2の市場に成長しかけた中国市場の動向も注目される。中国のハイエンドスマートフォン市場について、先進国と同等の2.5~3年という買い換えサイクルが存在するなら、2017年の新型iPhoneは、iPhone 6以来の強大な需要が発生する。しかしその購買力がなければ、アテが外れることになる。

 加えて、Appleは2016年後半、新製品の遅れが目立った。iPhone 7 Plusの品薄状態は、GALAXY Note 7の発火事故による販売停止の影響が少なからず存在するだろうが、それでも大型iPhoneの需要予測を見誤っているように見受けられる。

 また、AirPodsは発売が大幅に遅れた上に出荷状況も順調とはいえず、クリスマスに手に入れられなかった人も少なくなかった。MacBook ProのTouch Barモデルも、発表のタイミングですんなりとは出てこなかった。

 2017年はバッテリやディスプレイなどが需要に応えきれない可能性も指摘される。特にバッテリは2016年に前述のGALAXY Note 7の発火で信頼性が注目され、より信頼性の高いバッテリセルに需要が高まる。

 さらに電気自動車への需要も強まり、例えば日本メーカーのセルを搭載するモバイルバッテリは簡単に手に入らなくなるかもしれない。

 こうした外部環境を、Appleがどのようにこなしていくのか。引き続き、定点観測的に注目していきたい。

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MacBook Proは「推奨されず」

 Consumer Reportsは、新型MacBook Proのバッテリテストの結果にばらつきが存在するとして、シリーズとして初めて「推奨」が得られないノート型Macとなってしまった。

 MacBook Pro13インチモデルのTouch Bar非搭載モデルで、10のウェブページを巡回するテストを実施すると、1度目は19.5時間という結果が得られたが、2回目は4.5時間という結果となった。スペック表では10時間という数値が記されており、あまりにかけ離れているという。

 Appleの上級副社長フィル・シラー氏はTwitterで、Consumer Reportsの結果はAppleの社内テストの結果と一致しないとしており、テスト方法などを含めて把握しているという。

 筆者の手元にある13インチモデルのMacBook Proでは、このようなバッテリ持続時間のばらつきは体験していない。また1時間の作業でだいたい10%のバッテリが減っていくことから、カタログ通りの性能を示しているように感じている。

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Nokia、Appleを提訴

 Nokiaは、Appleとの特許使用料交渉の決裂を理由に、Appleを提訴した。これに対して、AppleはNokiaについて「パテント・トロール」と指摘し、反論する声明を発表している。

 またAppleは対抗措置として、Appleの直営店、オンラインストアからWithingsのアクセサリを撤去している。Withingsはフランスのデジタルヘルス系のアクセサリを扱う人気メーカーで、2016年にNokiaに買収されている。

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その他

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 同ゲームは現在、19.99ドルで販売されている。期間限定で、7つのコンテンツパックがダウンロード可能となっている。7つとは、「Holiday 2015」「Town Folk」「City Folk」の各スキンパックと、「Plastic」「Natural」「Cartoon」「Festive 2016」のマッシュアップパックだ。

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