中国政府がMac OS X無償提供のオファーを袖にした理由

　既報の通り、MIT Media Labの創設に携わったNicholas Negroponteらが、「One Laptop Per Child」という非営利組織の活動を通じて、発展途上国の児童向けに100ドルノートPCの開発を進めている。チュニスで開催された世界情報サミットではその最終的なデザインが初めて公開されたが、これに関して興味深い話を見つけたのでお伝えしたい。

　CNET News.comのブログによると、11月14日付のWall Street Journal（WSJ）紙は、MIT Media LabがMac OS X数百万本分を無償で提供するとのAppleからの申し出を断ったと報じたという。このオファーは同社CEOのSteve Jobs本人が直々に申し出ていたもので、発展途上国の子供たちに低価格のノートPCを与えるというMITの取り組みを支援しようとするAppleの試みだったが、しかし同大学は代わりにフリーのオープンソースソフトを使うことに決めたと、WSJは報じたという。WSJでは、MITがAppleの申し出を断った理由として、フリーのオープンソースソフトウェアでないと自由に中味をさわれない点を挙げていた。

　ところが、Nicholas NegroponteはCNET Newsに対して、このWSJの報道の真相を明らかにするためのメモを送付した。それによると、Jobsのオファーは中国に関するものだけで、実際には中国政府の関係者が昨年にこれを却下していたという。

　「私は、Jobsから申し出を聞き、それを中国の教育相に伝えた」とNegroponteはMedia Labsの広報担当者を通じて送られてきた電子メールの中に記している。「教育相の担当者は『お気持ちはありがたいが、Linuxや他のオープンソースソフトがあるので結構だ』と言った」（Negroponte）

・・・というような次第で、「Mac OS X搭載の100ドルPC」は幻に終わったのだそうだ。やれ、残念。

坂和敏（編集部）