最終更新時刻:2009年11月12日(木) 3時27分
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パイオニア、なんとプラズマパネル生産から完全撤退?

公開日時:
2008/03/05 06:31
著者:
Shin_s

いろいろ過去のニュースを漁ったり、技術資料を繰りながらこれを書き連ねていたら、もうとっくに日付が変わってしまいましたが(どころかもう朝!(^^ゞ)、昨日(2008年3月4日)の朝に飛び込んできたニュースは、本当に衝撃的なものでした。

去る2008年2月23日に朝日新聞が「パイオニア、プラズマ抜本見直し 42型以下生産撤退」と報じた際、いち早く『パイオニア、プラズマ事業見直し・・・と思いきや、なんでもかんでもやるって?』というエントリを書かせていただきました。

そのときは、42インチ(以下)のパネルのみ開発・生産から撤退し、他社“開発・生産”パネルの供給を受けテレビとして組み立て販売する、という予測だったわけです。

ですが事態は急変というかより深刻な感じに・・・。

プラズマパネルの生産から全面撤退?

日経サイトから引用します。

パイオニアはプラズマテレビ用のパネル生産からの全面撤退を柱とする事業構造の改革計画を7日に発表する。同社は鹿児島工場(鹿児島県出水市)、山梨工場(山梨県中央市)、静岡工場(静岡県袋井市)の3拠点でプラズマパネルを生産しており、生産体制の見直し策も同時に発表する見通しだ。

同社は赤字が続くプラズマテレビ事業について、自社生産してきたパネルを松下電器産業からの調達に切り替え、テレビの生産に特化する方向で最終調整している。パイオニアは4日、「現時点では何も決まっていない」とコメントした。(13:07)

なんと、42インチ以下だけではなく、50、60インチも含めてたプラズマパネルの生産から全面撤退のようです。

2月23日の朝日新聞の報道の際は、追随するマスメディアがありませんでした。
その直後(というかその日から)開催された A&V フェスタの際にパイオニアブースのプラズマテレビコーナーで話を聞いても

説明員の方に例の“パイオニア、プラズマ事業見直し・・・”の件をお聞きしたところ、ざっくばらんに「現場にはなにもそんな話は伝わっておらず、来年度の予算も同じように申請しているし、ちゃんと続ける予定だ」といった趣旨のことを話してくださいました。

といった感じで、やっぱり朝日の完全な憶測記事?という印象も受けていたのです。
もちろん、こういうシビアな事業の存続にまつわる決定事項は、末端には秘密にされるのが常なわけですから、知らなくても当然ということもありえるのですが。

ところが今回は、最初に報じたのが日経のようですし(それはそれで、大いに問題というか疑念があるのですが、それはそれとして)、朝日新聞をはじめ多くのマスメディアも追随して報じています。

当のパイオニアも、この手のニュースでは当然の対応なのですが、

パイオニアがプラズマパネルの生産を終了し、同事業から撤退するとの報道が3月4日になされた。これに対しパイオニアは「当社から発表したものではなく、何も決定していない」とコメントしている。

ただし同社が事業構造改革計画を策定しているのは事実で、この内容については3月7日に明らかにするとした。

と“決定”自体は否定しつつも、来る3月7日になんらかの発表を行うと明言したわけで、ここまで広範に報じられたことと併せて考えると、今回はあながちガセネタとは言えないと思っていいでしょう。
他社も大きく巻き込む話になりそうですから、7日に発表される内容について3日前のきょう「なにも決定していない」というのはあり得ないわけですが、それはそれ、正式な発表を待ちたいと思います。

その発表前に“あ〜だこ〜だ”言ってもしょうがないというところもあるのですが(笑)、今回も、報じられた内容が真実として、それから生ずる影響を僕なりに考察してみたいと思います。

松下電器への生産移管のメリットは

さて、別のニュースソースから今回の“決定”をもう少し詳しく見てみます。

松下電器産業に全量を生産委託し、自社でテレビに組み立てて販売する。自社生産の一部継続を検討していたが、コスト削減を徹底するため全面的な外部調達に踏み切る。パイオニアが撤退すると国内のプラズマパネルメーカーは松下電器と日立製作所の2社になる。

パイオニアは現在42、50、60型のプラズマテレビを販売している。パネルは他社との差が大きい独自方式で、外部調達は難しいとされてきた。パイオニアは、42型以下を生産委託し、50型以上の大型機種は自社生産を続ける方向で松下電器、日立製作所と交渉してきた。しかし、松下電器が低コストでパイオニア方式のパネルを大量生産できる見通しが立った模様だ。

パイオニア独自のパネルの開発は続行し、生産(のみ)を他社に委託するのであれば、ある意味“予想の範囲”でしたから。僕は開発まで踏み込んでもいいと思っていますが(後述)。

2月23日のニュースでは50インチ以上は自社生産も続行ということでしたが、同社としてはこれ以上のコストダウンはパイオニア一社ではどうにもならないと判断したのでしょう。

こうした提携の時によくメリットとして挙げられるのは、共同での部品購入によるコストダウンということです。しかし、たしかに上記の記事中にもあるように、プラズマの構造はパイオニア、松下電器そして日立とでは全然異なり、共通に使えるような部品は限られるのでしょう。
ですから、そうした資材の一括購入でのコストダウンという、こうした提携にありがちなメリットも、現状ではあまりないのかもしれません。

この記事にある、松下電器が目処をつけたという“低コストでパイオニア方式のパネルを大量生産”の具体的な方法がどういうものかは、現時点ではまったくわかりません

しかし、もし今後提携をさらに進展させ、コストダウンというもっともわかりやすく重要なメリットを拡大させるには、両社独自の技術(たとえばパイオニアのディープワッフル)はそのまま継続・発展させるとしても、独自の高画質化技術と直接関係ないような部分では、今後の開発においてはできるだけ、松下電器と同じ部品が使えるようにすること、っていうのも重要かも知れませんね。
当然、合わせるのはほとんどパイオニアの方、ってことになってしまうのでしょうけど。
小さいところではプラズマに限らずに使える一般的な電子部品もそうですが、独自性を損なわない範囲で、できるだけパネル生産にかかわる金型(のサイズ)みたいなのを共通化するとか、いろいろなことが考えられるでしょう。

すでにネットではさまざまな議論・感想が見られるのですが、現ユーザーやパイオニアのファンの方々にはどちらかというとネガティブというか“悲観的な”観測も少なくないようです

ですが、言うまでもなく赤字の状態でいつまでも事業が継続できるわけはないわけで、“パイオニアのプラズマ”自体が完全にポシャってしまうというような最悪の事態を免れ、パイオニア独自の技術が活かされたプラズマパネルがこれからも手に入ることが担保された、と考えるならば、これは基本的には喜ぶべきことなんじゃないでしょうか。

もちろん、どこまでパイオニアが独自性を発揮してこれからもこの事業を継続し切れるのか、といったことについては一抹の不安を覚えますし、なによりファンとしては心情的には残念な思いも多々あるのも本音です。

42インチも開発続行ならかえってメリットが

最初にも書いた通り、2月23日の報道では、42インチ以下は開発からも撤退し、他社開発・生産パネルの供給をうけるという話でした。

しかしもし今回の決定が事実で、42インチも含めて開発は完全にいままで通りパイオニアが独自に行うとすると、逆にその話よりもメリットがあるとも考えられるのではないでしょうか。

もし他社開発のパネルの供給でテレビを製造(組み立て)するのであれば、そのパネルの信号を受けて画像処理を行う部分では、これからもパイオニアの独自性を発揮できるものの、やはり独自の自前のパネルを使うのにくらべると、ノウハウを活かし技術力を発揮できる範囲が狭まるのは当然でしょう。

それは前のエントリで、パイオニアがシャープから供給を受けて液晶テレビの製造に乗り出すという話の中で、なんとか“絵作り”のところで同社ならではのよさを発揮してほしいという趣旨のことを書いたことにもつながるのですが。

ところがもし、生産は全面的に松下電器に委託して、開発だけに専念できるのであれば、42インチのパネルでも引き続きパイオニアならではの高画質プラズマテレビが堪能できることになります。
加えて、松下電器生産による製造コストダウンの恩恵を享受できる・・・。

それならまさに、一石二鳥というところではないでしょうか。

3工場はどうなる?

さて、あと気になるのは、実際の生産委託にあたっていま稼働中の同社3工場がどうなるのかということです。これについてはこんな記事がありました。

パイオニアがプラズマテレビ用パネルの生産から撤退する方向で最終調整していることが4日、分かった。国内3工場のすべてを停止する見通しで、他社からのパネル調達に切り替え、プラズマテレビ販売を継続する。パイオニアは競争激化で薄型テレビ事業の赤字が続いており、事業の抜本見直しを進めていた。

週内にも発表する。プラズマパネルは鹿児島工場(鹿児島県出水市)、山梨工場(山梨県中央市)、静岡工場(静岡県袋井市)の3工場で生産しており、パイオニアは年内にも生産中止に入りたい考えだ。

山梨と静岡の工場はプラズマや液晶による薄型テレビの組み立てに活用し、鹿児島の従業員についても雇用を維持する方向で調整している。

これらの記事を読む限り、今年中に“生産撤退”したあと少なくとも山梨と静岡の工場は、同社があらたに参入する液晶テレビを含めて、“組立工場”として活用するようです。

松下電器での“パイオニアパネル”はどこで生産されるのかは現時点ではわかりませんが、シャープが堺市に新設中の工場の一部のラインをソニー専用に振り向けることを決めたように、松下電器の工場内に一定のラインを確保するのかも知れません。
当面は、パイオニア内で稼働中の設備を移設するとか・・・。シロウト考えですけど、あまりメリットはないかな?

一番スムースなのは、山梨・静岡工場自体を松下電器に譲渡し、その組み立てラインをパイオニアが借り受ける、といった形かも知れません。

NECから譲渡された鹿児島工場は?

鹿児島工場に関しては、もともとNECのプラズマ事業撤退に際し NECプラズマディスプレイという会社を買収して取得したものであり、いまは42インチパネルの製造を行っている別会社(パイオニアプラズマディスプレイ株式会社)の経営なので少々事情が異なるのかも知れません。
NEC、プラズマディスプレイ事業をパイオニアに譲渡:ニュース - CNET Japan

前述したことにも関連しますが、譲渡に当たっては、NEC独自のプラズマパネルの製造方法をパイオニア方式に合わせるのに結構苦労をしたというような話も漏れ聞きます。さらに松下電器方式に合わせる・・・というようなことはしたくないのかもしれません。

しかし、上記のニュース記事の中に、

パイオニアは現在甲府に建設中の第4工場を含めると約60万台の年間生産能力を持つが、今回の合併により、2005年度末で年間110万台の生産能力を持つことになる。また、パネル生産枚数の世界シェアでも2005年度末に22%となり、トップに立つとパイオニアでは予測している。なお、国内の民生用プラズマテレビ市場におけるパイオニアのシェアは2002年度で22.9%となっており、日立製作所に次いで第2位となっている(東洋経済新報社調べ)。

という記載を発見したのですが、事情は大きく(もちろん同社にとっては悪い方向へ)変わってしまったということになりますね。
いずれにしろ、ユーザー・ファンである僕ら以上に、特に生産関連の関係者の方々はもっと忸怩たる思いをされているのではないでしょうか。

ただ、先日の東芝の HD DVD 撤退発表の際も同様でしたが、株式市場はこのニュースに敏感に反応し、

この報道を受け、3月4日午前の東京株式市場では、同社株価が上昇した。午前の終値は、前日終値比135円高 ( 12.94%)の1178円。同社の選択と集中の姿勢が好感されたようだ。

ということのようです。

液晶相手の“負け戦”の中、プラズマ開発の今後は

最初の方に、松下電器との提携を「僕は開発まで踏み込んでもいいと思っています」と書いたのですが、実際、今後そうした動きにまで発展しないのでしょうか?

前に別のエントリで次のように書いたことがあります。

パイオニアの、かつてオーディオ専業メーカーだった頃からの DNA というか、その製品作りの愚直なまでのこだわり方には定評があり、プラズマテレビの絵作りについても、ライバルである松下電器産業の技術者からもうらやましがられているという話を聞いたこともあります。

パイオニアとしては、それほどプラズマにはこだわっていて、プラズマこそ真の高画質テレビ(を実現できる技術)と確信しているのでしょうし、その“哲学”はシャープと資本提携したあとでも変わらなかったということでしょう

もし松下電器がここに書いたようにパイオニアの技術や絵作りを本当に評価していて、かつ、パイオニア自身に、“筆頭株主”にして液晶の雄・シャープの圧力(笑)に屈することなく、プラズマにコミットし続けるつもりがあるなら、いっそ開発まで踏み込んだ提携を模索するのも一手ではないかと考えます。

それは現状、液晶テレビにほぼ市場を奪われていることを鑑みると、プラズマは存亡の危機まで追いつめられるつあるのではないかとすら、思うからです。
プラズマ方式のみを論ずる中では、松下電器、日立製作所、あるいはサムスン電子やLG電子といった韓国勢との対比で「勝った、負けた」という話になるわけです。しかし、薄型テレビ全体からすれば、現時点ではこれでプラズマの“ひとり負け”がさらに決定的になってきた、という感じすらするわけですから。

松下電器はプラズマ・液晶の“二面作戦”

実際問題、今回の件でパイオニアのプラズマ事業の救世主であるかのような立場の松下電器ですが、同社はプラズマ(だけ)に賭けているわけでは決してありません。
この提携が本当だとしても、パイオニアとは違った考え方でビジネスを展開しているわけで、まさに同床異夢という感じすらします。

昨年末のことになりますが、日立やキヤノンとの間で「液晶ディスプレイ事業における包括的提携を行うことで基本合意」していたりもするわけで、プラズマに軸足を置きつつも、どっちに転んでもいい体制を取りつつある、と言えるでしょう。松下電器のように業績が好調で体力があるからこそできる戦略と言えそうです。
ただ松下電器もあくまでも大画面になるほどプラズマ有利という考えは変えておらず、その発表会見でも、

今後IPSアルファテクノロジの経営の舵取りする松下電器は、「37型以上の大型テレビも液晶に切り替えるのでは?」という声がささやかれる中、「松下電器は大画面に強いプラズマテレビという基本戦略はそのままに、37型以上はプラズマで行く」ことを表明。その上で「30型台の液晶テレビを効率的に生産していきたい。ただニーズの多様化により必要に応じて液晶の大型化も検討していく」

としています。

この記事中にも、「3社が同時に見据えているのは、次世代ディスプレイの最右翼と目される有機EL」という記載もあり、プラズマの敵は液晶だけではありません。まあ、液晶から敵扱いも受けていないというのが、悲しいかな、プラズマの置かれている立場だとも冷静に思ったりもするのですが。

また2月末には、上でもちょっと触れましたがシャープとの液晶パネル、モジュール製造の合弁会社の設立を発表し、アッと言わせたソニーですが、その直後、もともと合弁会社 S-LCD で液晶の製造を共同で手がけているサムスンとも、新しいLCD生産ラインで合意間近というような観測が流れてきたりしていました。

とにかくそんなふうに、“昨日の敵は今日の友”ではないですが、思わぬライバル同士が水面下では手をつなぐのを模索していて、でも手をつないだあとも片手では殴り合ってるような状況です(笑)。

業界の勢力地図が一夜にして変わりかねない、といったらちょっと大げさではありますが、とにかくそんな激動の中で、プラズマ陣営はどうしても後手後手に回っている感が否めません。
薄型テレビ市場・業界を取り巻くそうした厳しい状況を鑑みると、ここは例外やタブーを一切設けず、あらゆる角度からの提携を含めた方策を模索すべきであり、一刻の猶予もならない状況なのではないでしょうか。

開発をパイオニアへ委託してはどうか

もちろん開発まで共同で行うということは、ヘタすると大・松下に飲み込まれ、パイオニアの独自性を奪われるということにもつながりかねないので、まさに“両刃の剣”という感じでもあります。

しかし、ぶっちゃけた話、松下電器の技術・開発力は侮れません。特に昨今の、Blu-ray Disc などの最先端AV機器開発での“凄み”を頭に思い起こすと、なおさらそう感じます。

とにかくプラズマの開発でも、今年(2008年)1月の CES でのいくつかの発表(『ITmedia D LifeStyle:象も原寸大? パナソニックが世界最大150型PDPを披露 (1/2)』とか『松下、150インチの世界最大プラズマテレビを発表』とか『テレビはより薄く、より大きく』とか)を見ても思いましたが、早晩、追いついてくるような気がします。
少なくともいまはまだ引き離している感のあるパイオニアならではの高画質技術に関しても、今後は差が少なくなりこそすれ、拡大することは考えにくいでしょう。パイオニアの“KURO”が先鞭をつけ、やはりこの CES で究極の姿を見せつけた“コントラスト競争”においても、松下電器のものもひたひたと追いついてきているように見えますし。

上でも書いたように、少なくとも生産関連では、これまでより踏み込んで(一部開発にまで及ぶ)協力体制を取らなければならないのは間違いないわけです。生産技術はその前段階の“製品開発”と切り離して存在するわけにはいかないのですから。

だとすれば、液晶への対抗という観点からも、松下電器との開発の一本化まで踏み込んだ協業体制を取り、たとえばより高級・高画質なパネルにパイオニアの技術を採り入れるといった“2社プラズマグループ”内での差別化も検討したらいいのではと思います。

言わずもがなですが、松下電器側にも自社技術へのプライドはあるわけで、パイオニアの技術によって高画質になった、などとは言われたくはないでしょう。

その辺は技術的な見地以前の難しい話なのかもしれませんが、まぁ、ここからはパイオニアファンの妄想に過ぎないのですが、松下電器がその辺は超大メーカーとして鷹揚に寛容に構えてくれて、高画質パネルには“亀山モデル”ならぬ“パイオニアパネル採用”みたいなことを打ち出してくれないかな、などと考えていたりします。

ここはいっそ、液晶へも軸足を置きつつある松下電器側が、「プラズマはパイオニアに任せる」とパイオニアに開発を委託し、開発リソースをパイオニアに一括して提供するなんてことになったらいいなぁ、などと考えてみたりもします。

夢見すぎですかねぇ(^_^;;

 

以上、驚天動地の報(笑)に接しながらも、努めて冷静に、かつ前向きに、今後の行方を期待も込めて占ってみました。

※このエントリは CNET Japan ブロガーにより投稿されたものです。朝日インタラクティブ および CNET Japan 編集部の見解・意向を示すものではありません。

このエントリーへのコメント

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こんばんわ。某板でも話題になってますね。私もどちらかと言うと、ネガティブな見方をしているのですが、こちらを読んでいて、ふとある考えが浮かんできました。
松下にとってのメリットは何なのだろうか?、と。
どうしてもパイオニア側から見がちなのですが、松下も慈善事業では無いので、パイと提携するからには、メリットが必ずあるわけです。そこで、松下の事業を見てみると。。。
ここからは私の主観ですが、松下はどちらかといえば、庶民的なもの作りをし、高級品として付加価値なりの高価格で売っているものは、極一部かな、と。とすると、AV事業でいくら技術力を社内独自で上げていっても、その松下という名前で、「庶民的」な価格競争に巻き込まれてしまうのではないか?そう考えると、松下の今回の行動は、パイのブランド、そしてそれに付随する技術が欲しかったのではないか、と考えるようになりました。これだと今回の行動に納得できそうな気がすること、これからの動きが何となく見えてくる気がします。
もし、この考え方が正しかったら、松下の技術者は臍をかんでいることでしょう。
そして、この考え方が正しいとしたら、パイの技術は生き残る一方で、大幅な値下がりは期待できない気もします。

  guong on 2008/03/05

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