コンテンツを大事にしない日本の文化

�@日本の種まき文化

「コストカットをすればするほど貧乏になる」で、なぜ日本ではコンテンツよりもコンテナーを大事にする文化になってしまったのだろうか。
僕は、「耕す文化」と「種まき文化」(異文化文献録)でこんなことを書いた。

「CULTURE｣の語源は「耕す」である。耕す土地は、環境により場所により様々だ。農作物も違えば、それに伴い風俗習慣も違ってくる（木村尚三郎｢耕す文化の時代」ダイヤモンド社)｡これが｢CULTURE」の意味であり、その底には、「自分の土地から生み出す」という思いが含まれている。
　「日本人は、いつも思想は外からくるものだと思っている｣(司馬遼太郎「この国のかたち」文芸春秋社)｡この「思想」を「文化」に換えても納得がいく｡｢独創的な文明は、日本よりも外国で作られる可能性が大きいから、それを取り入れる方が能率的だ。中国に儒教があれば儒教をもってくる。インドに仏教があればそれをもってくる。ヨーロッパに科学技術があればそれを持ってくる。これが一番よいやり方だと考えた｣(梅原猛「日本文化論」講談社学術文庫）
　僕は｢CULTURE」の「耕す文化」に対して、この考え方を「種まき文化」と名づけた。風に運ばれる種のように､｢文化」も海外から運ばれるからだ｡｢耕す文化」が限られた土地から「引き出す」文化なのに対し､｢種まき文化」は外国から「与えられる」文化だ。与えられる文化には限界がない。この考え方は「文化」を後世に伝える方法（教育観）にまで及ぶ。

　さらに、学校なんて大嫌い(異文化文献録)でも、

「学習」の「学ぶ」とは、「まねぶ」であり、「習う」とは「慣れる」のことである。つまり、先生の示すお手本を繰り返し繰り返し、慣れるまでまねることが「学習」することなのだ（森田良行「日本語をみがく小辞典」講談社現代新書）。そして、「学習」して身につければ、それはその人の人生を豊かにするための「能力」となる。しかし、「能力」とは本当に外から与えられるものだろうか？
　英語のＥＤＵＣＡＴＩＯＮ・教育の語源は「引き出す」である。「能力」は個人個人がそれぞれ持っているものである。教育はその「能力」を引き出す手助けをしているに過ぎないのだ（赤祖父哲二「英語イメージ辞典」三省堂）。従って人により引き出される能力はさまざまであり、違って当たり前なのである。

　日本では、自分の子供の成績が悪いのは、教師の教え方が悪いからと考える。そこにあるのは、教育とは様々な種をまけば、それぞれの花が咲くように、子供が育つと考えているからだ。
　ある意味、日本人ほど融通無碍な国民はいない。海外から優れた文化を探し出して、自分たちの好みに合わせてしまう。このことが結局、「コストカットが無駄を作り出す」で紹介したコンビニ弁当のコスト・カット主義にいきついてしまうのだが。

�Aコンテナーを大事にする思想

いくつかのエントリーでこのことには言及している。テレビを取り上げてみると、その差は明確である。「コンテナーからコンテンツを取り戻せ」では、CNET Japanのブロガーの佐々木俊尚氏の言葉を紹介した。

　メディアを考えるときに、コンテンツとコンテナーという分け方がある。番組や記事がコンテンツであり、それを人々に伝える電波や印刷物、ウェブサイト、メールなどがコンテナーだ。
　本当の通信と放送の融合というのは、メディアを「コンテナー本位制」から「コンテンツ本位制」へと移行させることである。
　これまでのテレビ局は電波免許というコンテナーにしがみつき、コンテンツ制作者である番組制作会社を下請けとしていじめ抜いてきた。だが今後、ブロードバンドの普及などでテレビが多チャンネル化していけば、秀逸なコンテンツを作るクリエーターこそが重要なのであり、どのチャンネル(コンテナー)で番組を送り出すかは重要でなくなる。(「サイバージャーナリズム論」（歌川令三、湯川鶴章、佐々木俊尚、森健、スポンタ中村著／ソフトバンク新書）)

テレビと映画の関係を取り扱った「コピーワンス問題からほの見える日米のテレビと映画の立場」では、

アメリカでは番組を制作した映画会社が著作権を持っているのに対し、日本のテレビ局は自分たちが持っている。したがって、インターネットに対しての立場が当然変わってくる。
　映画会社は、自分達のコンテンツを視聴者に届けるためには、テレビ放送、映画館、ビデオ、インターネットなど他のメディアを通さなければならない。逆に言えば、映画会社は同じコンテンツでもそれだけの選択肢があるということである。アメリカのテレビ局としても同じだ。電波と制作が分離しているために、他のメディアを通す必要があるのである。日本では、電波と制作が一箇所に集中しているために、他のメディアを通す必要が無い。だから、インターネットを通すことを嫌うのである。

　そして、「家電・コンピュータ業界がコンテンツの囲い込みを急ぐわけ」の吉野氏の発言

「日本のテレビ局は米国のテレビ局を反面教師として、自前の電波塔で番組を配信するという原則にこだわっている。ケーブルテレビに二次配信は認めているが、通信会社は規模が大きいため、認めなかった」(「テレビはインターネットが嫌いなのか」)

これからコンテンツ配信がメインになってくる時代が来る。そうなれば、日本だけ視聴率をとればいいという考え方では、生き残っていくことができない。テレビが海外の番組で占拠されてしまえば、虎の子のスポンサーまで取られてしまうに違いない。むしろ、世界に売れるコンテンツを作り出す文化に切り替えていかなければならない。