最終更新時刻:2009年11月10日(火) 21時26分
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採用サイト失敗の構図

公開日時:
2007/01/25 17:29
著者:
前野智純

 エクストラコミュニケーションズの前野です。弊社は、Webビジネスのコンサルティングとプロデュースを行っておりますが、ここではさまざまな企業に共通する失敗法則を採り上げています。

 今回は、効果的な採用サイトのために必要な「コンテンツ」の前に、採用サイト自体のあり方を考えてみましょう。

Webサイトは対象ユーザーごとに  

 多くの場合、カンパニーサイトの中に「採用」のカテゴリがあるのが一般的なパターンですが、多くの場合、採用はOne of Them、つまり「製品情報」「サービス案内」などの他のカテゴリと同じ扱いになっているのが現状です。 私は、まずここを改善すべきだと思っています。なぜなら、Webサイトというのは対象ユーザーごとに分ける必要があるからです。

 みなさんの事業が対象にしている層と、みなさんの会社に採用したい層は同じでしょうか?同じケースもあると思いますが、大半は違うのではないでしょうか。そうであるならば、カンパニーサイトの構造から外して、別のメディアとして機能させる方がいいでしょう。

 Webサイトの対象ユーザーは、一般的に大きく「お客様」「学生(求職者)」「株主」に対象が分類されるはずです。対象ユーザーによって、行うべき施策や相応しいクリエイティブは当然違うのです。「マーケティング施策」とは別次元にあるIRサイトも、場合によっては別に作った方がいいでしょう。たとえば、F0やF1などの若年層を顧客対象にしている会社などはそうでしょうね。

 ドメインは別に拘らなくてもいいと思いますが、別のドメインで、それぞれしっかり施策を行ったほうが、SEOには効果的でしょうね。

採用サイトにも必要な「マーケティング発想」  

 しかし、多くの場合、そこまで考えていないのが現状ではないでしょうか。最近聞いた話では、日本を代表するような有名メーカーでさえも、「採用」カテゴリをクリックすると、最近までリクナビにダイレクトにリンクさせていたそうです。  

 この辺りに、Webに対する理解度や意識の度合いが如実にあらわれます。前述の超有名会社の場合は、放っておいても就職希望者が殺到します(だからこそ、Webが重要でもあるのですが、それは後述)。

 でも、そうではない会社にとって、充実した採用サイトは大きな力を発揮します。前回の記事にも書きましたが、ほとんどの就職希望者は、気になる会社のWebサイトに訪れます。求人専門サイトで見つけた場合もそうです。  

 一般的な消費者行動をあらわす「AIDMAの法則」とは、

  1. 目に付いて(Attention)
  2. 興味を持って(Interest)
  3. 欲求を高めて(Desire)
  4. それを覚えて(Memory)
  5. 行動する(Action)

というものです。最近は、これが「AISAS」(SASは、Search・Action・Share)に変わってきていると言いますが、いずれにしても、そのような「マーケティング発想」が採用サイトにも必要になってきているのです。  

 前回、企業のWebサイトには、他の媒体で知った情報を補完する役割が期待されていると書きました。上記のAttention、Interestまでは、他の媒体でも可能です。その後の役割を、自社のWebサイトが担っているのです。つまり、他の媒体に広告を出している場合も、その後の役割を自社サイトに担当してもらわないといけないのです。

 では、自社の採用サイトにはどのようなコンテンツが必要なのでしょうか。  私は、採用サイトには、浸透系コンテンツフィルター系コンテンツの2種類があると考えています。次回は、それを詳しく書いてみます。

※このエントリは CNET Japan ブロガーにより投稿されたものです。朝日インタラクティブ および CNET Japan 編集部の見解・意向を示すものではありません。

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