石器時代の携帯電話開発（４）

公開日時：: 2007/01/13 00:15
著者：: comm25

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なぜ石器時代？通信の世界で25年間生きてきていますが、最近の通信の発達の歴史にはすさまじいものがあります。たった10年ぐらい前の携帯電話開発について書くのですが、もうそれは石器時代のものといっても過言ではないと思うので、こういうタイトルにしました。。。

国別の移動体通信の歴史と現状
前回（３）はアメリカ、ヨーロッパ、アジアの歴史と現状（１９９０年代半ば）について書きました｡今回は日本の歴史と現状を書きます｡

日本の状況

アナログ方式
日本はアジアにおいて技術的先進地域です．日本電信電話公社（現在の日本電信電話株式会社（*１）　以下ＮＴＴとします．）はアメリカより４年早い１９７９年に８００ＭＨｚ帯の周波数でＦＤＭＡアナログ方式のＮＴＴ方式の商用サービスを開始しました．
１９８５年の電気通信事業法によりＮＴＴが民営化されるまでは日本の自動車電話市場はＮＴＴが独占していました．
郵政省は，１９８６年にＮＴＴ以外の日本移動通信株式会社と第二電電株式会社(*２)をサービス事業者として新規参加を許可し競合を図りました．
日本移動通信株式会社は，関東・中部地区で，第二電電株式会社は関西など関東・中部地区以外の地域での運用を許可されました．
この時，日本移動通信株式会社は，ＮＴＴ方式で，第二電電株式会社はＪＴＡＣＳ（Japan Total Access Communications System）方式でサービスを開始しましたが，１９９３年に日本移動通信株式会社はＮＴＡＣＳ方式（ＮＴＡＣＳ Narrowband-TACS）でもサービスを開始しました．ＮＴＡＣＳはＪＴＡＣＳの上位互換性を持っているので，ＪＴＡＣＳの基地局にも接続することができます.
日本移動通信株式会社のＮＴＡＣＳの導入により日本移動通信株式会社と第二電電株式会社のローミングが可能になりＮＴＴと同様に日本全国でのサービスが可能となりました．

ＰＤＣ
アナログ方式のＮＴＴ方式，ＴＡＣＳ方式に続くデジタル方式として日本ではＰＤＣ（Personal Digital Cellular）方式が採用され１９９３年に商用サービスが開始されました.
ＰＤＣ方式はＴＤＭＡを用いるデジタル変調方式で北米のＩＳ?５４に似たシステムになっています.ただし日本の場合はアナログとのデュアルモードではなくデジタルだけのシングルモードになっています.
郵政省は更に競争による市場拡大のために，１９９４年の端末売り切り制導入時に各地域に更に２社づつサービスを許可し各地域４社競合となりました．
この時，追加で運用を許可された各地域毎の２社はこれまでの移動体通信に使われていた８００ＭＨｚの周波数帯ではなく，１．５ＧＨｚの周波数帯が割り当てられました.
１９９４年の端末売り切り制導入を契機に，事業者間，端末メーカ間に競争原理が働き，新規加入者数の増加には目を見張る動きがありました．
１９７９年の商用サービス開始以来１９９４年３月まで１５年間で２００万台強になった累計台数が１９９５年３月には４００万台強，さらに１９９６年３月には１，０００万台強になっています.
この急速な増加は規制緩和によるよい例としてよく引用されます.
ＰＤＣ方式は，１９９５年に９６００ｂｐｓのデータ通信の商用サービス開始しモバイルユーザーの期待に答えました．
同じく１９９５年にはチャネル数増加の為に音声のデジタル化の効率を倍にしたハーフレート方式のサービスを開始しました.
これまでのフルレートは１周波数当たり３ユーザ収容可能でした．ハーフレートでは１周波数当たり６ユーザ収容可能となります．従ってハーフレートは同じ周波数帯域でフルレートの２倍のユーザを収容することができます.

ＰＨＳ
日本においては米国のＰＣＳ同様，携帯電話とは別にＰＨＳ（Personal Handyphone System 第二世代コードレス電話システム）があります.
ＰＨＳは１９９５年にはじまった商用サービスで，１．９ＧＨｚの周波数帯を使い，ＴＤＭＡ-ＴＤＤ（TDMA-Time Division Duplex）と呼ばれる上りと下りに同じ周波数を使う方式を採用しています.ＰＨＳとＰＤＣの仕様の比較を表 1に示します.
　表 1　ＰＤＣ-ＰＨＳ比較

ＰＨＳは音声のデジタル化を低圧縮方式に，出力電力も低くし，端末を廉価で供給できるようなシステムになっています.
１０ｍＷの送信電力にしたためＰＤＣよりはるかに小さいマイクロセルのシステムになっており，廉価な基地局を多数設置するという思想に基づきシステム仕様が定義されています.この思想に従った形でＰＨＳの基地局は実際に電柱や電話ボックスに多く設置されています.
ここでこれまで説明してきたＴＤＭＡ方式の各国の比較を表 2に示します.
表 2　ＴＤＭＡ方式比較

ＣＤＭＡ方式
日本でも北米同様ＣＤＭＡの導入の動きはあります.日本の場合はどの方式を選択するかの判断は各事業者毎に行なわれます.その中で北米と同様のCdmaOneを選択する事業者とＮＴＴドコモ（日本電信電話株式会社から１９９２年に分離独立）が中心に開発を進めているＷ?ＣＤＭＡ方式を選択する事業者に分かれています.（*３）