夏休みも終わり、4月に入社した社員諸君が、皆さんの職場で、そろそろ戦力化し始めた頃でしょう。財団法人・社会経済生産性本部が、毎年、多くの企業の採用関係者・学校等の就職関係者の協力を得て、新入社員の特徴を示すタイプ名をつけています。今年は3月26日に発表がありました。
今年の、新入社員タイプ名は「デイトレーダー型」でした。
社会経済生産性本部の発表資料には、「景気の回復で久々の大量採用だったが、氷河期前とは異なり、細かい損得勘定で銘柄(会社)の物色を継続し、安定株主になりにくい。売り手市場だっただけに、早期転職が予想される。ネットを駆使した横のつながりで情報交換が活発だが、情報に踊らされない慎重さも必要」、と説明されていました。
さて、配属された新入社員が皆さんの職場では何人残っているでしょうか?
新入社員が配属された職場の先輩諸氏は、新入社員が、「常に、よい待遇、よい仕事を求めて『銘柄の乗り換え』つまり『転職』を目論む傾向がある」と、社会経済生産性本部が警告しているのを思い出しましょう。
昔も、入社した後で、転職を考える新入社員は多かったはずです。しかし、転職がその後の会社人生で不利に働くという当時の社会環境が、転職の障害だったのです。しかし、バブル崩壊後の環境変化が、転職を比較的に容易にしています。インターネットの発達で、転職のための情報も迅速詳細に得られ易くなっています。
上司や職場が、職場での一体感や、仕事で達成感や充実感を新入社員に与えられないと転職されてしまいます。
私の経験では、退職したいと申し出る部下の建前の退職理由と本音の退職理由には違いがありました。退職してから数年後に再会して初めて、本音の退職理由が建前の理由と違うのを知るケースが多々ありました。
本音の退職理由を掴めないで、引きとめ工作をしても、その努力が無駄になるケースが多いのです。本音の退職理由を知る努力をしたうえで、慰留して、それでも辞めたいという部下がでたら、できるだけ早く退職させてやるのが職場にとっても良いのです。
※このエントリは CNET Japan ブロガーにより投稿されたものです。朝日インタラクティブ および CNET Japan 編集部の見解・意向を示すものではありません。
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