YouTubeの「広告」にご用心！

公開日時：: 2006/10/18 18:22
著者：: Ｍ．Ｇ

コメント(4)

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インプレスの「Internet Watch」の該当するページによると、あの「YouTube」などに表示されるバナー広告の一つで「詐欺的なセキュリティソフト」のサイトへ誘導されるという被害が最近あるそうである。

手口は「An error　has occured in your comuter」という英語のバナーが表示され、何だ？と思ってクリックすると日本語になっていない日本語で警告ポップアップメッセージが出され、更に「無料」の文字も出てくるためにそれに従うと「日本語のインターフェイスを持つ詐欺的なセキュリティソフト」のサイトに誘導されてしまう、というものである。

他にも「SystemDoctor」にも似たような手口が（こちらはちゃんと日本語だが）確認されている。

これらの「詐欺的セキュリティソフト」の「会社」は「広告代理店を通じて広告を出している」とのことだが、ネット上の広告だけではなくて新聞の折込チラシやテレビのコマーシャルなど「広告の類」全般にいえることなのだが、「広告代理店が間に入っている」からといっても全てが全て信用できるものばかりではない、ということであろう。

※このエントリは CNET Japan ブロガーにより投稿されたものです。シーネットネットワークスジャパンおよび CNET Japan 編集部の見解・意向を示すものではありません。

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このエントリーへのコメント

再度のコメントありがとうございます。

確かに「バナー広告」である以上は「リンクされるかどうか」動作テストが行われるはずであり、その時点で怪しいリンク先にリンクされることに気が付いていなければおかしい、ですよね。

今回は「バナー広告」でしたが、これが「ポップアップ広告」ならパソコンにあまり詳しくない方は「本当にそんなことがあるのか」と不安になってついクリックしてしまいかねませんからね。ただでさえうっとうしく感じる「ポップアップ広告」については「ポップアップ抑制機能」を使う方が最近増えているのであまり効果がないと見て「その広告代理店がスポンサーとして契約しているサイト（Yahoo!のGeocitiesに代表される「無料貸し出しスペース（広告を入れることによって）」もまたこの一例ですね）」なら確実に表示されるバナー広告にしたのでしょうね。

まあこちらは日本だからいいようなもので、YouTubeは（サイト内が殆ど英語ばかりなので解るかと思いますが）日本にも利用者は少なからずいるのだが本来はアメリカの会社（最近Googleが買収するとかしないとかいう話になっているが）ですからね。

いずれにしろ「下手な鉄砲も数打ちゃ当たる」というやつであることは否

Ｍ．Ｇ＠筆者 on 2006/10/20

お返事ありがとうございます。
内容を拝見させて頂いたのですが、胃の腑に落ちない点があり、再度コメントさせて頂きます。

まず、広告内容の確認・チェックについてですが、検閲などという、ネガティブなニュアンスで説明される事柄でしょうか。
顧客とどのようにやり取りをするかは千差万別としても、誤字脱字、配置位置の調整、色彩、フォントのチェック等、「物」のやり取りに伴って

やるべきことは多々あります。
それ以前に、クライアント側からすれば、事業として対価を得て役務の提供を行っている（カネをとってサービスを提供する）相手に対し、多

少なりともプロフェッショナリズムを求めるのが理の当然で、事業者であればそれに応えるべく、プロモーション活動を行いたい層に、如何に効

果的なアプローチを仕掛けるか、また、効果･効率のみにとらわれず、対象層から最大限好意的なイメージを持たれるにはどうしたらよいか

等、知恵を絞ってアドバイスをするものですよね？

ネットでバナー広告を「作れます」、といった事業者に欠けている（技術者ならぬ技術屋さんが多いせいでしょうか？）のは、手段を問わず注

意を引くのではなく、「価値の伝達活動」を行う事こそが自分達の仕事

renault on 2006/10/20

コメントありがとうございます。
なるほど。それが「新聞の折込チラシ」であれ「テレビのCM」であれ、「ネット上のバナー」であれ、広告には確かに「検閲」があって然るべきですからね。

私は弁護士ではないのでこれ以上詳しいことはいえないのですが……例えば新聞の折り込み広告に「○○募集」という求人の公告があったとしますね。それでそれを見たある方がその会社に行ってみたら「就職は出来たが実際には全く違うイメージの業務に就かされた」という時、その人はその会社なら兎も角として広告を書いた広告代理店や折込チラシを印刷した会社まで裁判に訴えると思いますか？

訴訟天国のアメリカならいざ知らず、日本ではまず「広告主の会社」なら「実際にそのような業務だと知らせていなかった」と裁判所に訴えれば勝ち目はありますが、広告代理店などに関して言えば「広告主との間に共謀があった」という証拠でもない限りまず訴えないだろうと思いますよ。
訴えても勝ち目がないですよね。
それに仮に訴えたとしても回りの人には「お前何言ってるの？」と思われるだけだと思います。
例えが悪かったかもしれませんがこれで私の言いたいことは解ってくれたでしょうか。

因みに「一種の『被害者』

Ｍ．Ｇ＠筆者 on 2006/10/19

※因みに…、以下の文章を見て驚いたのですが、出稿に関するガイドラインすら持たず、「広告主に言われた通りに宣伝」するような代理店について、被害者などと表現するのはいかがなものでしょうか。
起業というものが近年益々軽くなり、事業主として、自らの負うべき法的・道義的責任に思いを致す前に、「自己責任」などという、日本語として恥ずかしい言い回しをサイト上で濫用したり、「技術的に可能である」から広告業やオークション業を始めてみました、といった調子の会社が多くなっているようですが、そもそも、彼らのように、免責事項を並べ立てれば法的責任を免れ得る訳ではありませんし、特に今回のように、委託された広告の内容確認が不十分であった事例（”An error　has occured in your comuter”という表示でまず不安を煽った上で、スキャンもしていないのにシステムエラーの表示を出した訳ですよね？）については、全く広告として不適切で、単純に「知らなかった」で済むような話ではないと考えます。
万全を期すことは困難と言うより不可能で、私企業であれば、「投下費用に対する収益」といった尺度から日々のオペレーションを遂行して行くのは当然ですが、いやしくも法人として、最

renault on 2006/10/19